○✕問題（配管理論等編第14章：バルク供給方式）
❱ 問題1
貯蔵能力1000 kg以上3000 kg未満のバルク容器の外面から火気取扱施設までの水平離隔距離は、所定の措置を講じている場合を除き、5 m以上確保しなければならない。
答え：○
【解説】貯蔵能力1000 kg以上3000 kg未満の場合は、火気取扱施設から水平距離5 m以上確保しなければなりません。3000 kg以上の場合はさらに厳しい基準が適用されます。「所定の措置を講じている場合」とは、防火壁の設置などにより安全性が確保できる場合を指します。
❱ 問題2
貯蔵能力3000 kg未満の地上設置式バルク貯槽を設置する場合、その基礎面は地盤面から3 cm以上高く、水平かつ平坦なコンクリート盤などとすること。
答え：✕
【解説】地上設置式バルク貯槽（貯蔵能力3000 kg未満）の基礎面は、地盤面から5 cm以上高くすることが必要です。3 cmでは不足です。基礎を高くすることで、雨水などによる腐食を防ぎます。「水平かつ平坦なコンクリート盤などとする」部分は正しい記述です。
解説アヒル：※補足 「3 cm」か「5 cm」かは試験で繰り返し問われる数値です。地上設置の基礎面は「5 cm以上」と覚えておきましょう。
❱ 問題3
地下埋設式バルク貯槽を設置する場合、バルク貯槽の頂部が30 cm以上地盤面から下になるように設置しなければならない。
答え：○
【解説】地下埋設式バルク貯槽の設置深さの基準として、バルク貯槽の頂部が30 cm以上地盤面から下にある状態で設置します。また、地盤面上に突出するプロテクタのふたの裏側は、厚さ50 mm以上の不燃性断熱材で被覆することも必要です。
❱ 問題4
バルク貯槽を地盤面下に埋設して設置する場合、バルク貯槽本体の自重がガスを充填した状態での重量を上回っていれば、地下水による浮き上がり防止措置は不要である。
答え：✕
【解説】バルク貯槽を地盤面下に埋設する場合は、常に地下水による浮き上がりを防止する措置が必要です。例えば、500 kg型バルク貯槽（内容積約1230 L）が空の状態で完全水没した場合、約1230 kgの浮力を受けます。自重（約530 kg）では浮力に対抗できないため、コンクリート板などの浮き上がり防止措置が必要です。
❱ 問題5
貯蔵能力1000 kg以上3000 kg未満の容器による貯蔵設備において、四方を障壁で囲まれた設備のLPガス滞留防止のための自然換気用の換気口は、床面積1 m²につき200 cm²の割合で計算した面積以上とすること。
答え：✕
【解説】自然換気式の換気口の面積は、床面積1 m²につき300 cm²以上の割合で計算した面積以上とすることが必要です。200 cm²では不足です。また、四方を障壁などで囲まれている場合の換気口は2方向以上に分散して設けることが必要です。LPガスは空気より重いため低所に滞留しやすく、充分な換気容量が必要です。
まとめ
配管理論等編第14章
「バルク供給方式」
バルク貯槽の設置に関する数値基準（火気取扱施設からの離隔距離・基礎面の高さ・埋設深さ・換気口面積）が頻出です。「3 cmか5 cmか」「200 cm²か300 cm²か」など、似た数値の引っかけが多い章です。
○✕問題5問で正確な数値を確認していきましょう。
今回のポイントの整理
- 1000〜3000 kg未満のバルク貯槽→火気取扱施設から水平5 m以上
- 地上設置式の基礎面→地盤面から5 cm以上高く（3 cmではない）
- 地下埋設式の頂部→地盤面から30 cm以上下に
- 地下水による浮き上がり防止措置は常に必要
- 自然換気口は床面積1 m²につき300 cm²以上（200 cm²では不足）
数値の引っかけが多い章です。「3か5か」「200か300か」は確実に区別できるよう、繰り返し確認しておきましょう。
※本問題集は試験対策用オリジナル問題です。
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液化石油ガス設備士 試験対策
プロフィール
アヒル親方：電気工事士・給湯器施工研修トレーナー
第1種電気工事士／液化石油ガス設備士／ガス機器設置スペシャリスト／キャリアコンサルタント など資格多数保有。
電気工事職人として約13年現場を経験後、給湯器業界へ転職。現在は施工研修トレーナーとして、日々施工者の育成に関わっています。
「業者に聞く前に、正しく知っておいてほしい」——そんな思いで、現場目線の情報をお届けしています。
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